日本のフィットネス業界の市場や実態をざっくりと調べてみた

主に自分用のメモとしてまとめます。

【SPEEDA総研】明暗分かれるフィットネスクラブの今後
以下気になった部分のみ抜粋。

経済産業省の動態統計によると、国内のフィットネス事業売上高(調整済み収益率を用いて逆算したもの)は、2016年に前年比2.7%増の2,375億円となった。2008年以降は金融危機で業界売上高の伸びは停滞したが、2012年以降は堅調な伸びが続いている。
器具を使ったトレーニングの行動者率は、一般的に若い人ほど高い傾向にあるが、全年代で年々その割合は上昇している。
RIZAPグループは高価格な成果志向型のジム、カーブスは女性の高年齢層を主なターゲットとする。24時間営業を行うコンパクトなセルフ型ジムを運営するAnytime Fitnessなどもある。

各社共通で見られる特徴は、高年齢化が進んでいることである。成果志向型ジムを運営するRIZAPでも50代以上の会員比率は、2016年1月の13.8%から2017年4月の22.4%まで上昇している。

日本の市場規模が小さい最大の要因は、参加率が低いことにある。参加率とは、人口に対するフィットネス人口の比率である。参加率はアメリカが17.3%、イギリスが13.7%なのに対し、日本は3.3%である。参加率の違いはスポーツ文化の違いも大きく、Fitness Businessによるとスポーツ参加率は日本が約3割なのに対し、アメリカは約6割である。

日本は会員当たり売上高が高いことにも特徴がある。会員あたり売上高は日本が1,041ドルなのに対し、アメリカが469ドル、イギリスが781ドルである。

日本のクラブ業界のトレンド2016

Fitness Business に掲載されているデータが豊富すぎてとても勉強になる。

フィットネス市場は平成24年から継続して伸びており、平成28年の市場規模は4,473億円とな り、業界史上最高値を更新した。
多くの総合業態の既存店において、この数年間40歳以上の中高年層の入会が増え、在籍会 員に占める構成比も増えた。平均的なフィットネスクラブにおけるフィットネス会員の50歳以上 の構成比はおよそ50%となっている。
24時間営業のバジェット業態のジムやサーキットジム、ホットヨガスタジオ、ブティックスタジオ などの小型店が、既存の総合業態の新規入会者数を押し下げる傾向がうかがえた。
平成28年末時点の総施設数は4,946軒と推定される
客単価は直近3年間継続して伸びている。フィットネスクラブの会員は年間およそ105,000円ほど消費している。
ダイエット・シェイプアップへのニーズが依然高い。パーソナルトレーニングの利用者も増えた。
スタジオの利用率は世界的にみても依然高い水準にある。特にヨガは日本では根強い人気 がある。若年層には、格闘技系のクラスも人気が高い。
ホットヨガ、コラーゲントリートメント、ペアストレッチ、パーソナルトレーニング、加圧トレーニン グ、ピラティス、デイスパ・エステ、カルチャー系プログラム(例えば、バレエ、社交ダンス、ハワ イアンフラダンス)、ネイルケアなど有料のプログラムを受ける人が徐々に増えてきている。
日本の運動習慣者はおよそ30%程度であるが、アメリカはその倍にあたる60%となっている。 アメリカは各年齢層で非活動的な人が年々減ってきている。
特に20~60代で、低体力者、疲労者、ストレスを抱える人が増えている。一方、週3日以上運 動を実施する人の割合も増えている。
フィットネスクラブを退会した人がアンケートで答える退会理由は、「時間がない、忙しいため」 直近5年間のアメリカ人(6歳以上)の身体活動レベル が圧倒的に多く、次は「転居・転勤のため」が多い。しかし、さらに突っ込んで「これが満たされ ていれば辞めなかった」理由について問うと、「都合のよい立地にクラブがあること」や「会費の 安さ」「施設・プログラムの充実・改善」などの“本根”が回答された(FIA調査研究)。